- 根拠1.Google Venturesが出資した
- 根拠2.多くの金融機関と提携している
- XRPはファンダメンタル的には無価値？
- 仮想通貨バブルはいつか崩壊する？それとも本当に革命が起きつつある？
- Ripple社のプロダクトが銀行に採用されることは、XRPのデジタル資産としての成功には無関係・・・ではない？？
根拠1.Google Venturesが出資した
他のサイトなどでGoogleが出資したから将来性がある！と書いてあることがあるが、正確にはGoogle Venturesである。ちなみにGV（Google Ventures）がRippleに出資したのは2014年とのこと。
ちなみに2013年度は、GV（Google Ventures）は75件の新規投資を行っており、2014年度は282の企業に1.6億米ドル（約1600億円）のも運用を行っている。
資金も潤沢で様々なベンチャーへ活発に投資をしているため、Google Venturesが出資しているというのは、Rippleの将来性を図る上でそこまで好材料とは言えないだろう。
まあでも一つの指標にはなるかもしれない。
根拠2.多くの金融機関と提携している
リップルシステムは多くの金融機関との提携を発表している。
ただし、まだ検討段階であったり、協議を始めた、導入に前向きというところまでの金融機関も多くあるため、実際にXRPを使用した国際送金ができるのはまだ先のようである。
提携を表明している主な金融機関
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三菱東京ＵＦＪ銀行
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バンクオブアメリカ・メリルリンチ
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スタンダードチャータード銀行（英国）
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ロイヤル・バンク・オブ・スコットランド（英国）
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サンタンデール（スペイン）
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ＣＩＢＣ（カナダ）
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ウエストパック銀行（豪）
送金効率化へ世界連合 三菱ＵＦＪ、米欧豪６行と来年 仮想通貨技術を活用 ：日本経済新聞
三菱ＵＦＪ、新技術の海外送金を来年導入 手数料安く：朝日新聞デジタル
既存の銀行にとってリップルを導入するメリット
銀行はリップルのシステムに便乗することにより、システム開発の経費や、情報漏洩などセキュリティー確保のための投資を減らせる。これは大きなメリットである。
安価な手数料を武器にした金融系のベンチャー企業が相次ぎ立ち上がっており、三菱ＵＦＪは次世代の決済ネットワークで主導権を握るほうが、今後の経営には重要だと判断したようだ。
送金手数料が安くなる
顧客にとってのメリットは、海外送金の手数料が安くなることと、土日祝日、夜間などでもリアルタイムで入出金が可能となり、着金確認→発送などのビジネスサイクルを早めることができる。
今後も提携する金融機関は増えていく
国内大手の金融機関がリップルの採用に動き出したことで、他行も追随していく可能性が高い。将来的にはさらに多くの金融機関がリップルシステムを導入していくだろう。
ただし、これはXRPの価値に直接的な影響はない。あくまでRippleというシステムの価値の話である。
XRPはファンダメンタル的には無価値？
XRPを始め多くの仮想通貨が近年凄まじい勢いで値上がりしている。
仮想通貨は一体なぜここまで値上がりをしているのだろうか？
仮想通貨の高騰は単なるバブルなのだろうか？
仮想通貨バブルはいつか崩壊する？それとも本当に革命が起きつつある？
[2017年4月末から5月末のXRP/JPYのチャート]
XRPの取引価格2017年3月中旬までは0.8円程度だった。ところが2017年5月にかけて急激に取引価格が上昇し、一時的に50円近くまで値を上げ50~60倍にまでなっている。
チャートを見てもらえば分かるように、現状、仮想通貨の取引は非常に加熱している。この相場で勝てる勇気のある人は買ってみてもいいだろう。(お勧めはしないが)
ただ、XRPを買おうにも現時点では買える取引所が少なく、買えても手数料の高い取引所が多い、売買システムそのものが不安定、の三重苦だ。
XRPの急激な値下がりのリスクも去ることながら、取引所のリスクも払拭できない。(もしも購入される場合は自己責任で)
新規の取引所も続々と増えてはいるが・・・
Ripple社のプロダクトが銀行に採用されることは、XRPのデジタル資産としての成功には無関係・・・ではない？？
リップル社の声明によれば
XRPの長期的価値は最終的にはクロスボーダー送金のメカニズムとして採用されることにより決まります。XRPはこのユースケースに非常に重要な性質を備えているものの、それは必ずしもRipple社のソフトウェアとの統合に依存するわけではありません。XRPはRipple社の成功に関わらず、独自に存在し繁栄することができます。いずれにせよ、Ripple社は、XRPが最終的には国際的な価値トランスファーにおける標準的なデジタル資産となるべく引き続き全力を尽くしていきます。
だが、リップル社が構築している仕組みは他の大手金融機関が真似できない類のものではない。今後類似のサービスが乱立して来ることも考えられる。
